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この度弊社代表が参画する日本の社会・産業・企業・団体の”+AI”を共に考え、ビジネスデータとAIの研究結果を共有し、それらの活用を普及することを目的とし、一般社団法人ビジネスデータAI研究所を設立弊社代表が執行部に参画する「一般社団法人 ビジネスデータAI研究所」が発足致しました！ こちらの一般社団法人 ビジネスデータAI研究所では、 日本の社会・産業・企業・団体の”+AI”を共に考え、ビジネスデータとAIの研究結果を共有し、それらの活用の普及に取り組んでいただける SaaSやパッケージソフト企業、AIツール企業、それらを活用したいユーザー企業を募集しています。 記事には発足の背景や活動内容・会員概要等が載っていますので要チェック！ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000073863.html ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

この度、The Innovatorに弊社代表が掲載されました！ ここでは、仕事への思いや今を生きる若者へメッセージも掲載されています！ いつもより3倍増しで輝いている代表をご覧いただけるのでDon't miss it！！！ https://the-innovator.jp/interviewees/sato_takuya/ ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

アローサル・テクノロジー株式会社が、2023年7月7日（金）に開催される 「1年後、ChatGPTは企業にどのような影響を与えるのか？ というテーマで登壇することが決定しました。 このイベントは、昨今注目を集めている「ChatGPT」を始めとした生成AIが今後どのように企業の運営を変革し、その真価は未来のビジネスをどう変えていくのか今ある様々な問いを深堀することを目的としています。 アローサル・テクノロジー株式会社は、2015年よりAI事業に従事し、企業向けにCAIO（(Cheif AI Officer）顧問サービス、生成AI研修サービスを提供しており、最新情報や実績情報を元に、ChatGPTをはじめとする生成AIサービスのリアルな活用法をお伝えします。 【イベント詳細】 日時：2023年7月7日（金）15：45～16：05 会場：ZOOM（Webセミナー） URL：https://majisemi.com/e/c/chatgpt0630-20230707-3/M2A?fbclid=IwAR0mjYY_ynmLw_CuGjEjEBG7gOFjb0eRORfrnSM1y7jfXU0MlI3F_wpNUt8 ※上記URLよりセミナーのお申し込みができます。
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アローサル・テクノロジー株式会社が、2023年3月7日（火）に開催される「港区×渋谷区　Web3.0スタートアップ ピッチ大交流会」に登壇することが決定しました。 このイベントは、Web3.0技術を活用したスタートアップ企業が集結し、地域のコンテンツ産業とのオープンイノベーションを促進することを目的としています。港区立産業振興センターの札の辻スクエア11Fホール大にて、14:15から17:20までのプレゼンテーションと交流会が行われます。 アローサル・テクノロジー株式会社は、Web3.0技術を活用した新しいビジネスモデルの提案に力を入れており、今回のイベントで同社の技術力とビジョンを発表する予定です。また、交流会では地域のスタートアップ企業や関係者とのネットワーキングを通じて、新たなビジネスチャンスを探ることができます。 このイベントに参加することで、アローサル・テクノロジー株式会社は、Web3.0技術の発展と地域産業の発展に貢献することを目指します。 【イベント詳細】 日時：2023年3月7日（火）14:1517:20　 ※終了後、交流会（17：3019：00） 会場：港区立産業振興センター　札の辻スクエア11F　ホール大 アクセス：最寄駅：JR田町駅三田口（西口）から徒歩4分、都営三田線三田駅A3出口から徒歩4分またはA４出口から徒歩3分
URL：https://minato-sansin.com/event/minato_shibuya_web3/
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11月16日(水)に開催されたワーケーション・コレクティブインパクト2022 in 鳥取において、弊社代表の佐藤が “Web3.0(ウェブスリー)時代のデジタル関係人口の創出” をテーマに、講演させていただきました。 ＜講演概要＞ 日時：令和4年11月16日　14時 講演者：佐藤拓哉（アローサル・テクノロジー株式会社　代表取締役社長） 講義内容：「Web３．０（ウェブスリー）時代のデジタル関係人口の創出」 ＜イベント概要＞ イベント名：「ワーケション・コレクティブインパクト２０２２」(WCI2022) 主催：ワーケーション自治体協議会（WAJ）／ 総務省 共催： 公益社団法人日本観光振興協会/一般社団法人日本経済団体連合会／一般社団法人日本テレワーク協会 ＜代表の佐藤よりコメント＞ 　ワーケーション・コレクティブインパクト2022in鳥取 ワーケーション自治体協議会及び総務省が、（一社）日本経済団体連合会、（公社）日本観光振興協会と連携して実施する官民参加型のワーケーションツアー「ワーケーション・コレクティブインパクト２０２２」を鳥取県において開催しました。 　本プログラムでは、「Web３．０（ウェブスリー）時代のデジタル関係人口の創出」をテーマに、ワーケーション拠点の視察と、県内の関係人口創出事例をヒントとしたワークショップ等を行いました。 様子をすべてではありませんが、鳥取県HPにて公開されています。 お世話になった皆様、ご参加いただいた皆様に感謝申し上げます。 https://www.pref.tottori.lg.jp/308201.htm ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

11月16日(水)～18日(金)に開催されるワーケーション・コレクティブインパクト2022 in 鳥取において、弊社代表の佐藤が “Web3.0(ウェブスリー)時代のデジタル関係人口の創出” をテーマに、下記日程にて講演することになりました。 ＜講演概要＞ 日時：令和4年11月16日～11月18日(金) 講演者：佐藤拓哉（アローサル・テクノロジー株式会社　代表取締役社長） テーマ：“Web3.0(ウェブスリー)時代のデジタル関係人口の創出” 開催場所：鳥取市、境港市、大山町 ＜イベント概要＞ イベント名：「ワーケション・コレクティブインパクト２０２２」(WCI2022) 主催：ワーケーション自治体協議会（WAJ）／ 総務省 共催：公益社団法人日本観光振興協会 　　　一般社団法人日本経済団体連合会 　　　一般社団法人日本テレワーク協会 協力：株式会社パソナJOBHUB 日程：令和4年10月～11月（鳥取は令和4年11月16日(水)～18日(金)） 場所：全国6地域 対象：国家公務員、地方自治体職員、企業社員等 イベントURL：https://www.nihon-kankou.or.jp/home/topics/1661398236/ ＜イベントについて＞ 　新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、都市部を中心に在宅勤務などテレワークが社 会に普及し、また、コロナ禍で地方分散への関心が高まる中で、地方では、大きな「関係人口 の創出」の機会が訪れつつある。 テレワーク等を活用し、リゾート地や温泉地、国立公園等、普段の職場とは異なる場所で地 域の魅力に触れながら仕事を行う「ワーケーション」という手段を活用しながら、官民の垣根 を越えて地域の抱える課題を議論し、ポストコロナ社会における各分野のニューノーマルモデ ルを地域から全国へ発信する。 ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

アローサル・テクノロジー株式会社は、内閣府・内閣官房が推進する「地方創生テレワーク推進運動」の趣旨に賛同し、推進運動に参加する為「Action 宣言」を行いました。 当該宣言が本日内閣府・内閣官房に正式に受理され、「地方創生テレワーク」事業のホームページに掲載されましたのでお知らせします。 ▶「地方創生テレワーク」(内閣府)HP https://www.chisou.go.jp/chitele/sengen/index.html ▶弊社宣言内容 https://www.chisou.go.jp/chitele/sengen/company/295.html 　弊社は Action 宣言のとおり、【5】ワーケーション推進を推進致します。 具体的には具体的には、本社業務に携わりながら、地方創生テレワークを活用し、業務に携わりながら、介護や結婚（パートナーの転勤帯同 等）、子育て、地域貢献等を理由に、地方に移住することができる働き方を推進し、柔軟で豊かな働き方が実現可能な企業として、 働き手に選ばれる企業を目指していきます。 　上記の「地方創生テレワーク推進」の取り組みを基幹業務の拡大並びに安定的・継続的な推進に活かすと共に、引き続き従業員の WORK と LIFE の多様性を支援し、従業員ひとりひとりの能力が最大限発揮できるような環境を整えて参ります。 ※内閣府・内閣官房「地方創生テレワーク」推進事業とは 都市部から地方への人の流れを加速させるとともに、地方の人口の流出防止、地方での雇用、新規ビジネスの創出など、多様な形で地方の活性化に貢献すること。 また、「地方創生テレワーク」について企業・団体等からその 趣旨に賛同を得て官民一体で推進する「地方創生テレワーク推進運動」を展開します。 内閣府・内閣官房「地方創生テレワーク」HP https://www.chisou.go.jp/chitele/index.html ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

歩いた軌跡を探るインタビューメディア「The Human Story」に弊社代表の取材記事が掲載されましたので、一部抜粋し紹介したいと思います。 仕事へのこだわりと目標 20代前半から中盤はなんでも飛び込んでチャレンジすることを大切にしていました。20代後半になるにしたがって、自分の軸をしっかりと持とうと思いました。現在に至るまで自分の強みや使命感を追求しています。 弊社のスタッフは様々な強みを持っていますが、弱みも皆であぶり出す試みをしています。自己理解の分析サービスや、帝王学が好きなので、生年月日から統計データによる特徴や、先天的・後天的なものを見比べながら自分自身を追求しています。そして、自分の価値とは何か、社会貢献はどのようなことができるのかということをずっと考えながら仕事をしています。 また、弊社では採用面談の最後に必ず聞くことがあります。「あなたは運がいいですか？」と質問し、「運がいい」と答えた方を採用しています。弊社ではミッション経営を大切にしています。目先の売り上げ・利益にとらわれることなく、人々を笑顔や幸せにするために、行動一つひとつがきちんと繋がっているかどうかを重要視しています。・・・続く 他にも現在の仕事についた経緯や若者へのメッセージなども取材で回答しています。 ぜひご一読くださいませ。 掲載元：https://humanstory.jp/sato_takuya/ ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

ドローン開発事業について雑誌：So-gudにインタビュー記事が掲載されましたので簡単に内容を一部抜粋、紹介したいと思います。 「ドローンが私たちの未来をつくる。」 テクノロジーの可能性を追求する2人の起業家が「ドローン開発事業」にかける想い 記者ー全く異なる事業をされているお2人ですが、出会いのきっかけは何だったのでしょうか？ 中川 「実は、昨年の4月頃に新しく六本木にバーを作ったんですよ。コロナ禍で多くの飲食店が営業できない状況で、会社の周りに集まる場所がなくなってしまったんです。そこで、 『皆が集まれる場所を作ろう』 と思いバーをはじめて、そこにお客として来ていたのが佐藤くんでした。」 佐藤 「ある日、中川さんに 『ソフトウェアだけで存在しているサービスってある？』 と聞かれたんですよ。私はソフトウェア開発事業をずっとやってきたので、この質問ではっとさせられましたね。 『すべてハードウェアを通してソフトウェアは届いている』 そんな基本的なことに改めて気付かされたんです。」 中川 「この質問をした理由は、 『ハードウェアがわかっていなければ、最適なソフトウェアをつくることはできない』 ということを彼に伝えるためでした。『Google（グーグル）』や『Apple（アップル）』を見てください。彼らは皆、ソフトウェアだけじゃなくハードウェアも作っていますよね。要は、彼にソフトウェアだけじゃなくてハードウェアも勉強して、両方の技術を身につけるべきだと言いたかったんです。」 佐藤 「私は、祖父が工務店をしていたこともありモノづくりを近くで見ていたので、ハードウェアにも興味はありました。それに、いまの日本にソフトウェアとハードウェア両方できる人ってほぼいないなと気づいて、両方できたらかっこいいと思ったんですよね。それから毎週『中川さんDAY』をつくって（笑）中川さんにハードウェアについて、教えていただくようになりました。」 記者ーでは、そもそも「ドローン開発事業」をビジネスとして立ち上げようと思われたのはなぜでしょうか？ 中川 「ドローンには絶対ニーズがあると思っていました。なぜなら、人間は 『歩く・走る・泳ぐ・話す』 なんでもできますが、空は飛べないからです。それに、いま空の空間を活かしたモビリティは、飛行機とドローンしかありません。だからこそ、ドローン事業はもっと成長していくだろうと確信していました。 ドローンについて調べてみると、映画での空撮利用など、私たちの生活に関係ないところで使用されている機会の方が多いと気づいたんですよ。だから皆さんドローンは知っているけど、 『ドローンって何ができるの？』 と聞かれると、ほとんどの人は多くの答えをしりません。だからこそ 『ドローンで何ができるのか』 を明確に提案し、情報発信していけば間違いなくニーズがあるだろう と思ったんです。」 佐藤 「私は、はじめに中川さんからドローン開発の構想を聞いた時、正直ハードウェアで収益を上げるイメージができなかったんですよ。でも調べてみると、 ドローンは時速100キロ以上出すことができ、空間移動を効率的かつスピーディにできる ことも知りました。海外では医療現場で臓器移植時の運搬に使われている実例もあり、ニーズの高さや興味が湧いてきたんです。 それと、私が中川さんとビジネスを一緒にやろうと決めた理由は、もう１つあります。 『サトタク（佐藤氏）にハードウェアの開発技術とビジネスのノウハウを教えて、私は引退する』 と言われたからなんですよ…… この中川さんの想いを受け取ったからこそ、全てを学ばせてもらいながら、一緒にドローン開発事業をやろうと決断しました。」 記者ー最後の事業に選ぶほど「ドローン開発」には、面白さや可能性があるということでしょうか？ 中川 「そうですね、海外では 『ワクチン輸送・白バイ（UAEドバイ）・地雷除去・臓器運搬・宇宙ドローン』 など、ドローンを活用したさまざまな実例が上がっています。しかし、本格的な実用化がされるのは、まだまだこれからでしょう。 ドローンの実用化が進まない大きな理由の1つが、 『飛行時間の短さ』 です。 現状、一般的なドローンは10分程度、農業の散布用のドローンなどでも30分程度の飛行しかできません。この課題を解決出来た時、さらにサービスの幅は広がると考えています。 ドローンの長時間飛行ができるようになれば、私たちが想像する以上のニーズが生まれるかもしれない────。 これがドローンに秘められている大きな可能性です。例えるなら、固定電話ができたばかりで、スマートフォンが想像できないのと同じ。（笑） ドローンもまだ基礎ができたところです。だからこそ、これから今私たちが想像できる範囲以上に、未来のドローン活用には大きな可能性があると思っています。」 記者ーもしドローンの長時間飛行が可能になった時、どのような実用化できる活用法があるのでしょうか？ 佐藤 「実用化できる活用サービスは、3つあります。1つ目は 『離島への配達』 、2つ目が 『新聞配達』 、3つ目が 『田植え』 です。これらのドローン活用は、これからの高齢化社会や地方の過疎化問題に対して、いち早く対応していける施策だと思っています。 ドローンの長時間飛行が可能になれば、新規事業の活用だけでなく、各種 『農業・配達・点検』 事業の実用化を加速させていく ことになるでしょうね。」 中川 「あとは、災害時の 『情報収集』 できる無人カメラとしての活用も広がっていくと思います。今はヘリコプターが飛びますが、ドローンの方が危険地帯に早く安全に行けますからね。このように、 ドローンの飛行時間が長くなれば、社会貢献への活用も広がっていく のではないでしょうか？」 未来に求められるドローンの安全性 記者ー今後ドローンに求められる「安全性」を高めるための施策はございますか？ 佐藤 「そもそも ドローンが墜落する多くの原因は、 『操縦者のスキル不足・メンテナンス不足・悪天候・電波障害』 なんです。私たちは、このようなドローンが墜落する根本原因から解消していきたいと考えています。」 中川 「実は今、 『電波障害』 を解消する仕組みを大手通信企業と開発を進めているところなんですよ。セルラー（多数の基地局を配置した無線通信方式）を繋ぎ、飛行途中でコントロールが効かなくなることを防ぎ、安定した長時間飛行を可能にする仕組みです。あまり詳しいことは言えませんが、彼らはドローンをIoTデバイスのようにインターネット通信を介して情報発信するシステムを持っています。このシステムを活用できないか考えているところですね。」・・・続く 本記事の全容は下記よりご覧いただけます。 https://exidea.co.jp/so-gud/technology/ifpc/ ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

弊社も参画しております「バーチャル東京タワー」製作委員会では、スマートフォンで東京タワー観光やバーチャルLIVE配信を楽しむことができる東京タワー公認のバーチャルSNSアプリ 「バーチャル東京タワー」を9月16日（木） より提供開始いたします。 「バーチャル東京タワー」は、 バーチャル世界に誕生した“もう一つの世界の東京タワー です。スマートフォンやタブレット端末から利用でき、「アバター」と呼ばれる3Dモデルを使用して、本物の東京タワーと同じようにメインデッキやトップデッキに昇り、東京の中心から360°のパノラマ夜景を楽しむことができます。マルチ参加している他者とコミュニケーションを取ることができ、バーチャル東京タワーを観光したり、イベントに参加することが可能です。 さらに、 夏季限定で3,000発の花火が、バーチャル世界の夏の夜空を彩ります。現在、コロナ禍で花火大会が延期や中止される中、自宅からでも手軽に花火大会に参加することができます！ また、アプリのリリースを記念して、現在、リアルの東京タワーでも開催中の東京タワーとキキ＆ララがコラボした 「LittleTwinStars 夏の夜のファンタジー」 と連動して、バーチャル世界でもキキ＆ララの世界観が体験できるバーチャルコラボを9月16日(木)〜9月30日(木)まで開催します。 ＜「バーチャル東京タワー」イベント概要＞ ■イベント名：「LittleTwinStars 夏の夜のファンタジー ■開催期間：2021年9月16日（木）〜9月30日（木）まで ■コラボ実施内容 ①「キキ&ララ」カラーライトアップ ②プロジェクションマッピング 「TOKYO TOWER CITY LIGHT FANTASIA -LittleTwinStars-」 ③「キキ＆ララ」フォトスポット ■展望台料金：800円 ※無料エリアのワールドでは無料でご自由にお楽しみいただけます。 ■展望台チケット購入ページ https://virtual-tokyotower-ticket.com/ ＜有料エリア＞ ・トップデッキ（展望台）：きらびやかな鏡の世界を鑑賞！ ・メインデッキ2F（展望台）：キキ＆ララのバーチャルプロジェクションマッピングを鑑賞！ ・メインデッキ1F（展望台）：東京タワーの360°パノラマ夜景を鑑賞！ ＜無料エリア＞ ・東京タワー麓エリア：「キキ＆ララ」カラーライトアップの東京タワーを鑑賞！ ・フットタウン：「キキ＆ララ」フォトスポットで写真撮影！ ■バーチャル東京タワー公式アプリ 制作著作:株式会社ウィスコム 制作:アローサル・テクノロジー株式会社、Alche株式会社 ＜iOS版＞ https://apps.apple.com/jp/app/virtual-tokyo-tower/id1580332763 ＜Android版＞ https://play.google.com/store/apps/details?id=com.tokyotower.virtual ＜「バーチャル東京タワー」公式サイト＞ 【 H P 】https://www.virtual-tokyotower.com 【facebook】 https://www.facebook.com/virtualtokyotower 【twitter】 https://mobile.twitter.com/v_tokyotower 【Instagram】https://www.instagram.com/v_tokyotower 以上 ※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

アローサル・テクノロジー株式会社はこの度、 IT/システム開発部門管理職 の109名を対象に「DX推進とオフショア開発の活用に関する実態調査」を実施、調査結果の「実態調査レポート」を公開いたしました。 弊社は以前より「バングラデシュと東京」に拠点を置き、事業の「DX推進コンサル」や「オフショア開発リソースの提供・管理」などを行っております。 今回はそれらの経験も踏まえ、多くの企業様が「DXには何が最適解なのか解らない」と考えている中「何を重要と捉え」また「何をすべきか」と考えているのか。その実態を紐解いていきたいと思います。 【調査概要】 ・調査概要：DX推進とオフショア開発活用に関する実態調査 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年6月30日〜同年7月1日 ・ 有効回答：従業員301名以上の企業に勤めており、IT/システム開発部門の管理職を務めている人109名 現在、自社のDX推進を担っているシステム開発部長は約4割 「Q1.あなたは現在、役割として自社のDX推進を担っていますか。」（n=109）と質問したところ、 「はい」が38.5%、「いいえ」が60.6% という回答となりました。 ・はい：38.5% ・いいえ：60.6% ・わからない/答えられない：0.9% 自社のDX推進、4割以上の人が「達成できていない」と回答 「Q2.お勤め先におけるDX推進の達成具合はどの程度だと思いますか。」（n=109）と質問したところ、 「全く達成できていない」が10.1%、「あまり達成できていない」が32.1% という回答となりました。 ・全く達成できていない：10.1% ・あまり達成できていない：32.1% ・少し達成できている：52.3% ・完全に達成できている：5.5% DX進めるにあたっての課題、「IT人材不足」や「コスト」の他にも、「大がかりであるため、何から着手すれば良いかわからない」などの回答 「Q3.お勤め先でDXを進めるにあたり、課題として感じるものを教えてください。（複数回答）」（n=109）と質問したところ、「 DXを推進できるIT人材がいない」が42.2%、「莫大なコストがかかる」が31.2%、「大がかりであるため、何から着手すれば良いかわからない」が14.7% という回答となりました。 ・DXを推進できるIT人材がいない：42.2% ・既存のシステムがDXの妨げとなっている：33.0% ・莫大なコストがかかる：31.2% ・経営戦略が不透明：27.5% ・大がかりであるため、何から着手すれば良いかわからない：14.7% ・課題は一切ない：2.8% ・DXを推進していない：0.0% ・その他：1.8% ・わからない/答えられない：17.4% 他にも「スモールスタートにおけるファーストゴールの設定」や「費用対効果を求めづらい」などがDX推進の課題に 「Q4.Q3で回答した以外に、理由があれば教えてください。（自由回答）」（n=109）と質問したところ、 「費用対効果を求めづらい」や「専任対応ができない」など46の回答 を得ることができました。 ＜自由回答・一部抜粋＞　 ・54歳：スモールスタートにおけるファーストゴールの設定。 ・55歳：費用対効果を求めづらい。 ・48歳：専任対応ができない。 ・48歳：会社の方向性と規模、予算的に難しい。 ・59歳：経営陣の意識が不足。 4人に1人がDXを進める上で「小さなチャレンジが重要」と回答 「Q5.DXを進める上で重要だと思う点を教えてください。（複数回答）」（n=109）と質問したところ、 「DX推進人材の確保」が61.5%などのほか、「コストを抑え、小さなチャレンジをすること」が26.6% という回答となりました。 ・DX推進人材の確保：61.5% ・経営層の理解：46.8% ・現場社員の理解：39.4% ・予算：34.9% ・試行錯誤の回数：30.3% ・一気に進める推進力：30.3% ・コストを抑え、小さなチャレンジをすること：26.6% ・わからない/答えられない：7.3% ・その他：1.8% 62.4%の人が、「自社におけるシステム開発のためのIT人材不足」を実感 「Q6.あなたの会社では、システム開発のために必要なIT人材は十分にいますか。」（n=109）と質問したところ、 「非常に不足している」が18.4%、「少し不足している」が44.0% という回答となりました。 ・非常に不足している：18.4% ・少し不足している：44.0% ・あまり不足していない：19.3% ・全く不足していない：11.9% ・わからない/答えられない：6.4% オフショア（海外への業務委託）を行っている企業は約6割 「Q7.あなたの会社では、現在「オフショア（海外への業務委託）開発」を行なっていますか。」（n=109）と質問したところ、 「はい」が60.6%、「いいえ」が33.9% という回答となりました。 ・はい：60.6% ・いいえ：33.9% ・わからない/答えられない：5.5% 『ポスト・ベトナム』バングラデシュのオフショア開発に約6割が興味 「Q8.あなたは、人件費は高くないが優秀なIT人材が多く『ポスト・ベトナム』と言われている「バングラデシュでのオフショア開発」に興味はありますか。」（n=109）と質問したところ、 「非常に興味がある」が15.6%、「少し興味がある」が45.0% という回答となりました。 ・非常に興味がある：15.6% ・少し興味がある：45.0% ・あまり興味がない：21.1% ・全く興味がない：18.3% バングラデシュのオフショア開発の魅力、「人件費が高くない」「優秀な人材が多い」「人材確保が容易」など 「Q9.Q8で「非常に興味がある」「少し興味がある」と回答した方にお聞きします。「バングラデシュへのオフショア（海外への業務委託）開発」に魅力を感じる部分を教えてください。（複数回答）」（n=66）と質問したところ、 「人件費が高くない」が74.2%、「優秀な人材が多い」が40.9%、「人材確保が容易」が40.9% という回答となりました。 ・人件費が高くない：74.2% ・優秀な人材が多い：40.9% ・人材確保が容易：40.9% ・ハングリーで誠実な国民性：27.3% ・その他：6.1% まとめ 　従業員301名以上の企業に勤めており、システム開発部長（管理職）を務めている人109名を対象に、「DX推進とオフショア開発活用に関する実態調査」を行いました。 　結果として、現在、自社のDX推進を担っているシステム開発部長は約4割おり、 4割以上の人が自社のDX推進状況を「まだ達成できていない」と評価している ことがわかりました。 　DXを進めるにあたっての課題としては 「DX推進できるIT人材の不足」や「莫大なコスト」、「大がかりであるため、何から着手すれば良いかわからない」 などが浮き彫りに。また、 DXを進める上で重要な点として、4人に1人が「小さなチャレンジ」 と回答しました。 　さらに、 62.4%の人が「システム開発のために必要なIT人材が自社に不足している」と回答した中、「人件費が高くない」や「優秀な人材が多い」などの魅力があり、『ポスト・ベトナム』と言われる、バングラデシュのオフショア開発に約6割が興味を示す結果 となりました。 　コロナ禍における業務効率化の要請は高まり、あらゆるシーンでDXが求められる一方で、国内のエンジニア不足や開発費の高騰に加え、DXが大きく捉えられ過ぎる傾向も重なり、結果DX推進に遅れをとっている企業も多いのではないでしょうか。 バングラデシュは国内にIT人材が豊富なことでも知られており、人件費も抑えられることから、DXを推進する上で「小さなチャレンジ」をしやすい条件が揃っていると言えます。 また、バングラデシュのIT人材を活用し経済の発展に貢献することは、バングラデシュの国や人々の生活を豊かにします。これらの背景により、バングラデシュIT人材の活用は社会性が高く、SDGsやESG投資の観点からも注目されています。様々なメリットがあるバングラデシュのオフショア開発に期待が高まります。 以　上 ※　記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　info@arousal-tech.com 弊社について　https://www.arousal-tech.com/

若者による革新的なソーシャル・ビジネスの創出を目的とし、2012年より開催されている ソーシャル・ビジネスの登竜門 「YYコンテスト(ユヌス＆ユー ソーシャル・ビジネス デザインコンテスト)！」 コンテスト参加者の本選までのフォローアップ（ビジネスプランのブラッシュアップなど）や、コンテスト終了後のフォローアップを行う、 メンター に弊社代表取締役の佐藤 拓哉が 抜擢されました。 ＜YYコンテストとは？＞ グラミン銀行創設者であり、ノーベル平和賞受賞者であるバングラデシュのムハマド・ユヌス博士が提唱するソーシャル・ビジネスを具現化するために、日本で唯一のユヌスセンター である九州大学ユヌス＆椎木ソーシャル・ビジネス研究センター（SBRC）が開催するコンテストで、 2012年より毎年開催しています。 ＜YYコンテストのビジョン＞ ・ビジョン 「アジアにおける若者によるYunus Social Business事業創出を牽引する」
「日本におけるYunus Social Business創出のエコシステムを構築する」 ・ミッション 「社会課題解決に興味を持つ若者達に対してYunus Social Business が持つ価値を伝え、個々のアイディアをビジネスプランまで昇華するサポートをすることで、本気で事業化を目指す人物を1人でも多く輩出し、Yunus Soial Business Company創出の一役を担う」 ＜YYコンテスト：注目ポイント＞ ・メンター伴走型の丁寧な取り組みと、豪華ゲストによる充実したワークショップ ・ ユヌス・ソーシャル・ビジネスの理念と実践を学ぶ機会 ・ メンターとともに事業計画をブラッシュアップする機会 ・ 世界的なサミットへの参加とネットワーク構築の機会 ・ ビジネスプラン事業化に向けた継続的なフォローアップの機会 ※　YYコンテストについて、詳しくは以下のサイトをご確認ください。 https://www.yycontest.org 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上 ※　記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。 この記事の詳細については、以下にお問い合わせください。 アローサル・テクノロジー株式会社 代表取締役CEO　佐藤　拓哉　 info@arousal-tech.com 弊社について　 https://www.arousal-tech.com/